2014年09月

朝日新聞の特異体質がいま改めて大問題となっています。

 

このテーマを古くから取りあげてきた私としては、なにをいまさら、と感じる面も

ありますが、それよりも強く、ああ、やっとみんなが気づいてくれた、という安堵

の思いもあります。

 

この書の発刊は2002年でした。もう12年も前でした。しかし自画自賛ではありませんが、その内容はますます今日性を発揮しています。

 

誤報をなかなか認めない体質

 

記事の誤報・捏造の背景

 

中国、韓国にご注進して事を大きくする

 

誤報なのに「真偽は確定できない」

 

以上のような小見出しがあります。

 

そしていま大論議を呼んでいる慰安婦問題についても、朝日新聞の犯罪性をきわめて具体的な実例をあげて、批判していました。

 

この書は井沢元彦氏と稲垣武氏、それに私の3人の共著でした。

朝日新聞社員だった稲垣氏はもう亡くなっています。

朝日新聞の特異体質がいま改めて大問題となっています。

 

このテーマを古くから取りあげてきた私としては、なにをいまさら、と感じる面も

ありますが、それよりも強く、ああ、やっとみんなが気づいてくれた、という安堵

の思いもあります。

 

この書の発刊は2002年でした。もう12年も前でした。しかし自画自賛ではありませんが、その内容はますます今日性を発揮しています。

 

誤報をなかなか認めない体質

 

記事の誤報・捏造の背景

 

中国、韓国にご注進して事を大きくする

 

誤報なのに「真偽は確定できない」

 

以上のような小見出しがあります。

 

そしていま大論議を呼んでいる慰安婦問題についても、朝日新聞の犯罪性をきわめて具体的な実例をあげて、批判していました。

 

この書は井沢元彦氏と稲垣武氏、それに私の3人の共著でした。

朝日新聞社員だった稲垣氏はもう亡くなっています。

こんな記事を書きました。

9月6日の産経新聞朝刊です。

 

【朝刊 国際】


【緯度経度】古森義久 日米の絆強める柔道


 

 日本からの積極果敢な対外発信を求める声が日本国内で一段と高まってきた。国際交流の求めだともいえよう。対外発信も国際交流も方法は多様だが、日本の柔道が米国相手の発信や交流に大きな効用を発揮する実例を最近、また目撃した。

 

 元世界選手権者の山下泰裕氏が理事長を務める柔道国際普及の民間団体「柔道教育ソリダリティー」は、慶応大学の大学院生で全日本強化指定の藤井岳選手を 首都ワシントン地区での柔道の指導に送りこんできた。米側の要請に応じた派遣だが、首都近郊の米海軍士官学校の柔道部を8月26日に訪れた藤井選手は40 人ほどの男女と練習を始めた。

 

 米国の海軍士官学校といえば、学生数4500人、卒業生の大多数は海軍と海兵隊の将校になるが、軍務の後に政界、財界で活躍する例も多く、上院議員や大統領までが輩出してきた。全米から注視される「名門校」だといえる。

 

 同ソリダリティーでは最初、2010年に五輪金メダリストで現日本男子代表監督の井上康生氏を送り、同校と交流を始めた。その後、「東日本大震災での米 軍のトモダチ作戦への謝意も込めて」(山下氏)、大川康隆、片渕一真、塚田真希という学生柔道出身の一流各選手を毎年、指導に派遣してきた。その結果、海 軍士官学校の柔道クラブは正式の部となり、部員の技量も大幅に向上した。

 

 今回の藤井選手の来訪はその継続であり、海軍士官学校への日本人コーチ派遣プログラムがすっかり軌道に乗ったことになる。同選手は同校の練習に2週間、参加したが、冒頭で部員たちの水準を確かめると、反復練習の打ち込み、自由練習の乱取りと、量を増やしていく。

 

 一段落すると、藤井選手は部員のうちの10人と練習試合をする十人掛けをした。必死に挑んでくる士官学校側を次々にきれいに投げる。観戦する学生たちは 目を輝かせて、見つめ、藤井選手の技が決まるたびに歓声を上げる。この練習戦で藤井選手の技に感嘆した柔道部員たちは、その後の練習で同選手主導の稽古に さらに熱をこめた。

 

 海軍士官学校柔道部では同校教官として最近、赴任したトム・テデッサ中佐が新部長となった。在日経験もある同中佐は練習にも参加し、汗を流しながら「やはり日本の一流現役選手の技を体で受けることは、こちらの部員の技の向上にも役立つのでみんな喜んでいる」と語る。

 

 日本の海上自衛隊から同校の教官に出向している村越勝人2等海佐も練習を見て、「日本柔道の技だけでなく礼儀や精神までも当校の学生に見せることは日本への親しみを増し、日米同盟の強化にまでつながりうる」と述べた。

 

 藤井選手は首都の「ジョージタウン大学・ワシントン柔道クラブ」の練習にも加わった。同クラブは大学の柔道部と町道場とが合体したような組織で、強い選 手も多い。だが同選手はここでも圧倒的な強さを発揮するだけでなく、米側の個々の選手たちと親しく交歓した。その選手たちは弁護士、ビジネスマン、医師な ど職業人が多い。米国訪問は初めての藤井選手にとっては期せずして、社会の多様な層との接触となるわけだ。

 

 藤井選手は今回の訪米について「自分の日本柔道を米側がこれほど高く評価してくれるとは思わず、自分にとっての米国がとても身近になった」と語っていた。

 

 どうやら柔道は日米間の人間レベルの交流の相互深化を確実に進めるといえそうである。(ワシントン駐在客員特派員)

こんな記事を書きました。

9月6日の産経新聞朝刊です。

 

【朝刊 国際】


【緯度経度】古森義久 日米の絆強める柔道


 

 日本からの積極果敢な対外発信を求める声が日本国内で一段と高まってきた。国際交流の求めだともいえよう。対外発信も国際交流も方法は多様だが、日本の柔道が米国相手の発信や交流に大きな効用を発揮する実例を最近、また目撃した。

 

 元世界選手権者の山下泰裕氏が理事長を務める柔道国際普及の民間団体「柔道教育ソリダリティー」は、慶応大学の大学院生で全日本強化指定の藤井岳選手を 首都ワシントン地区での柔道の指導に送りこんできた。米側の要請に応じた派遣だが、首都近郊の米海軍士官学校の柔道部を8月26日に訪れた藤井選手は40 人ほどの男女と練習を始めた。

 

 米国の海軍士官学校といえば、学生数4500人、卒業生の大多数は海軍と海兵隊の将校になるが、軍務の後に政界、財界で活躍する例も多く、上院議員や大統領までが輩出してきた。全米から注視される「名門校」だといえる。

 

 同ソリダリティーでは最初、2010年に五輪金メダリストで現日本男子代表監督の井上康生氏を送り、同校と交流を始めた。その後、「東日本大震災での米 軍のトモダチ作戦への謝意も込めて」(山下氏)、大川康隆、片渕一真、塚田真希という学生柔道出身の一流各選手を毎年、指導に派遣してきた。その結果、海 軍士官学校の柔道クラブは正式の部となり、部員の技量も大幅に向上した。

 

 今回の藤井選手の来訪はその継続であり、海軍士官学校への日本人コーチ派遣プログラムがすっかり軌道に乗ったことになる。同選手は同校の練習に2週間、参加したが、冒頭で部員たちの水準を確かめると、反復練習の打ち込み、自由練習の乱取りと、量を増やしていく。

 

 一段落すると、藤井選手は部員のうちの10人と練習試合をする十人掛けをした。必死に挑んでくる士官学校側を次々にきれいに投げる。観戦する学生たちは 目を輝かせて、見つめ、藤井選手の技が決まるたびに歓声を上げる。この練習戦で藤井選手の技に感嘆した柔道部員たちは、その後の練習で同選手主導の稽古に さらに熱をこめた。

 

 海軍士官学校柔道部では同校教官として最近、赴任したトム・テデッサ中佐が新部長となった。在日経験もある同中佐は練習にも参加し、汗を流しながら「やはり日本の一流現役選手の技を体で受けることは、こちらの部員の技の向上にも役立つのでみんな喜んでいる」と語る。

 

 日本の海上自衛隊から同校の教官に出向している村越勝人2等海佐も練習を見て、「日本柔道の技だけでなく礼儀や精神までも当校の学生に見せることは日本への親しみを増し、日米同盟の強化にまでつながりうる」と述べた。

 

 藤井選手は首都の「ジョージタウン大学・ワシントン柔道クラブ」の練習にも加わった。同クラブは大学の柔道部と町道場とが合体したような組織で、強い選 手も多い。だが同選手はここでも圧倒的な強さを発揮するだけでなく、米側の個々の選手たちと親しく交歓した。その選手たちは弁護士、ビジネスマン、医師な ど職業人が多い。米国訪問は初めての藤井選手にとっては期せずして、社会の多様な層との接触となるわけだ。

 

 藤井選手は今回の訪米について「自分の日本柔道を米側がこれほど高く評価してくれるとは思わず、自分にとっての米国がとても身近になった」と語っていた。

 

 どうやら柔道は日米間の人間レベルの交流の相互深化を確実に進めるといえそうである。(ワシントン駐在客員特派員)

慰安婦問題での日本断罪は世紀の冤罪です。

 

なぜなら、断罪の中心の「日本軍は組織的に若い女性を強制連行して性的奴隷にした」という非難だったのに対し、その非難の対象が虚構だと判明したからです。

 

朝日新聞がその虚構を認めたのです。

 

しかしその朝日新聞の訂正を外部世界はまだ知りません。

英語での発信がないからです。

 

本来なら日本国外務省がするべき仕事です。

 

ところがその英語での発信が出ました。

 

そのことを紹介したのが以下の報告です。

 

Japan In-Depth というサイトの私の連載「古森義久の内外透視」からです。

 

原文へのリンクは以下のタイトルをクリックしてください。

 

事ランキングTOP10

 

 

 

古森義久(ジャーナリスト/国際教養大学 客員教授)

執筆記事プロフィールBlog

朝日新聞の慰安婦問題報道での訂正が日本側だけでしか伝えられず、肝心の国際社会への発信がないことをこの連載コラムで書いてきたが、インドの有力 新聞にその「朝日新聞の訂正」の事実が明確に掲載された。

 

しかも日本側からの発信である。私の知る限りでは、朝日新聞の大訂正が外国の英語のメディアでき ちんと伝えられたのは、これが初めてのようだ。この種の対外発信が日本にとっていかに重要であるか、説明の要もないだろう。

 

インドの有力経済紙『ミント』8月28日付は寄稿ページに「東アジアの歴史戦争を終わらせる」という見出しの論文を掲載した。その冒頭部分には以下のような記述があった。

 

「1990年代に朝日新聞は元日本軍将兵の吉田清治の『慰安婦』についての証言に基づく一連の記事を掲載することで日本国内と韓国で大騒動を起こし た。この『慰安婦』というのは第二次世界大戦中に日本軍によって強制的にセックスの奉仕をすることを強いられたとされる朝鮮女性たちのことだった」

 

「だが朝日新聞はこの8月に、この吉田という人物の告白はまったく根拠がなかったことを認め、慰安婦についてのこれまでの一連の記事を支えた核心の 証拠を取り消した。この取り消しはいま日韓両国にその当初の一連の記事が起こしたと同じような当惑や外交的いがみあいを引き起こしているようだ」

 

「しかし日韓両国とも歴史の政治的あるいは不注意な乱用を許して相互関係をさらに荒立たせるべきではない時に、この朝日新聞のずさんな報道は最悪のジャーナリズムという以上に、北東アジア地域での外交関係に新たな危険な要素を持ち込んでしまった」

 

以上のように、この論文は朝日新聞の慰安婦問題報道の今回の取り消しについてはきわめて明確に書いていた。この論文の筆者は衆議院議員の小池百合子氏だった。小池議員は周知のように防衛大臣、環境大臣などを務め、現在は自民党広報委員長のポストにある国際派政治家である。

 

調べてみると、この小論文は小池氏の個人の資格で「プロジェクト・シンジケート(Project Syndicate)」という国際的な意見発表のジャーナリズム組織を通じて英文で発表されていた。

 

プロジェクト・シンジケートは世界各国のオピニオン リーダーや各界専門家が加わる配信網で、受け手側には合計154カ国約500の新聞と雑誌が加盟している。記事は英語が主体だが、アラビア語、中国語など にも訳されるという。

 

小池氏はこの論文で日韓両国が慰安婦などの歴史問題で争うことの危険性を指摘し、両国が過去よりも未来をみすえて進むことを提案していた。時宜を得た対外発信の珍しい実例として紹介した次第である。なおこのインドの新聞に掲載された小池論文へのリンクは以下となる。

↑このページのトップヘ